こんにちは、Tagです。
今週は日経平均株価が失速し、1/22-26週以来の陰線・前週比マイナスとなりました。TOPIXは前週比プラスの水準で引けているため、相場全体が下落したというよりは、独走状態だった日経平均が一息ついたというところでしょう。
しかしながら、再来週には日銀の制作決定会合を控えている上、これまで相場を牽引(?)撹乱してきた住石ホールディングス(1514)やさくらインターネット(3778)などが大幅安をつけるなど、局面が変わる兆しも見られます。
個別株は数銘柄の入れ替えを実施しました。最近はバリュー銘柄に目を向けるようになり、PFに占める名証単独上場銘柄の割合が増えています。…果たして吉と出るか凶と出るか…?
また、このところ流行っている「わが投資術 市場は誰に微笑むか」(清原 達郎)を購入しました。まだ1/3程度しか読んでいませんが、私が最近注目している小型バリュー株に関するヒントが数多く得られそうなので、読んでいて非常に興味深いです。
指数
指数 | 終値 | 前週比(%) | 年初来(%) |
日経平均 | 39,688.94 | -0.56 | +18.60 |
日経平均(ドル建て) | 269.82 | +1.70 | +13.98 |
TOPIX | 2,726.80 | +0.64 | +15.23 |
グロース250 | 754.96 | -1.13 | +6.87 |
日経平均は前週比-0.56%とやや失速。TOPIXは前週比+0.64%で引き続き堅調でした。
グロース250指数は先週+2.90%上昇した反落の影響か、-1.13%とさえない結果でした。また、ドル建ての日経平均株価は円高の影響でプラスに振れているので、海外投資家目線ではプラスを維持し続けているようです。
資産
目標:年間で資産総額の増減率>TOPIXの増減率
分類 | 終値 | 前週比(%) | 年初来(%) | |
総額 | 5,180,427 | -0.22 | +9.04 | |
現金 | 132,617 | -0.38 | +8.34 | |
株式 | 3,240,300 | |||
信用評価損益 | 0 | |||
投資信託 | 1,810,482 | +0.07 | +10.42 |
※入出金その他の資金移動を差し引いた増減率を計算しているので、先週の終値との単純計算とは合わない可能性があります。
※売買に伴う”見せかけの”増減をなくすため、現金+株式+信用評価損益を合算しています。
My PFは前週比-0.22%と、小幅マイナスでした。来週は四季報発売、月末は3月期企業の権利付き最終日を迎えるなど、インパクトの大きいイベントが待ち構えています。
売買
■買い
丸八ホールディングス(3504)
→時価総額167億円に対して現預金288億円+有価証券16億円+投資有価証券125億円を保有しています。一方で有利子負債は105億円、BS上の負債総額で見ても153億円であり、差し引いてもネットキャッシュの状態です。
→業績面では減収傾向が続くものの、ここ10年間で赤字を出しておらず、ネットキャッシュは増加し続けると予想されます。
→配当は30円で安定しており、現在の株価1,007円に対しては2.98%と悪くない水準です。
→創業者一族と自社株で発行済み株式数の約75%を占めており、少数株主の意見が通りづらいことがマイナス要因です。また、今後相続税対策のために意図的に株価を下げ(続け)るような動きを取る可能性もあり、バリュートラップに注意が必要です。
名古屋電機工業(6997)
→3/6引け後に東証スタンダード市場への上場を発表しました。東証がPBR1倍割れ改善を呼びかける中でPBR0.55倍(開示直前の3/6終値基準)で殴り込みに来るからには、相応の株主還元策を出してくる可能性があります。
→上記が空振りに終わったとしても、元が割安であるがゆえに下値は限られると思われます。また、多くの証券会社で信用取引の対象になるなど、流動性の向上による株価上昇も見込めます。
→公共事業に強く、業績面でも2013.3月期に赤字を計上して以来10期連続黒字となっています。成長性はあまり見込めないものの、安定性は抜群です。
→ここ数年は増配傾向であり、3/8の終値2,148で考えても3.26%の配当利回りが得られます。
→以上よりファンダ的には比較的堅いと考えていますが、思惑で動いている段階なのでボラティリティが大きいと予想します。来週12日までに押し目をつけるようであれば買い増しも検討しています。
■売り
ファイバーゲート(9450)
→銘柄選定の基準が変化したことで売却しました。
→具体的にはPBRが4倍を超えているためです。過去の業績成長や今後の見通しを鑑みて現在のPER12倍台は今でも安いと考えていますが、想定が崩れたときに大きく下落する可能性もあり、安全策として売却の結論に至りました。